チャレンジ制度とは？いつ導入？ビデオ判定の要求で日本のスポーツに革命か

9月12日にあったプロ野球界での誤審。

そのこともあって、日本のプロ野球界においてもチャレンジ制度の導入が検討される旨の発言がありました。

アメリカではすでに4大競技すべてにチャレンジ制度が導入されていますが、日本でのチャレンジ制度はいつ導入されるのでしょうか？

そもそもチャレンジ制度とは何なのでしょう。

ということで今回は、チャレンジ制度についてまとめてみました。

チャレンジ制度とは？

チャレンジ制度

そもそもチャレンジ制度って何？

チャレンジ制度に関して、簡潔に説明されているものがありましたので紹介しておきます。

簡単にいえば「ビデオ判定請求権」で、アウトセーフやフェアファウルなどで審判の判定に不服がある場合、監督が審判に掛け合って権利の行使を要求する。１試合１回の権利だが、見事判定が覆ったらもう１度請求できるという、それ自体がゲーム性のある制度だ。

引用元　http://matome.naver.jp/odai/2139911155793383401

チャレンジ制度とは、審判の判断が選手の判断と大きく異なっていた場合に有効な制度です。

上述の通り、判定に不服があったときに行使することができ、その際にはビデオ判定で審判の判定の真偽をチェックすることができます。

ただし、チャレンジ制度を行使した結果、審判の判定が正しかった場合はそれなりのペナルティもあります。

チャレンジ制度はアメリカの4大競技（アメリカンフットボール・野球・バスケットボール・アイスホッケー）に導入されており、それぞれの競技によってチャレンジ制度に課せらるペナルティが変わってきます。

「ビデオ判定が使えるんなら、初めから全部ビデオ判定にしてしまえばいいんじゃないの？チャレンジ制度なんて仕組みにしなくても、そっちの方が確実じゃん！」

と思う方もいるかもしれませんが、ビデオ判定にはビデオ判定特有のデメリットがあります。

ビデオ判定のデメリットとは？

試合のテンポが崩れる

ビデオ判定を毎回使っていれば、ビデオ判定の度に試合が停止してしまうことになります。

選手がノリにノっているときに「はーい、ビデオ判定しまーす」といちいち試合が中断していたら、選手も一気に萎えてしまいますよね。

試合の空気も悪くなりますし、見ている観客にとっても面白味は激減。

設備費

もう一つのデメリットは、ビデオ判定を確実にするための設備費。

ビデオ判定を確実にするには、それなりの設備投資も必要になってきます。

先日大リーグにも、チャレンジ制度用のビデオカメラを完備したスタジオを建設しましたが、そこでかかった費用はなんと30億円！

うーん、「とりあえず作っとけばいいじゃん！」と言えるような金額ではありませんね。

メジャーリーグにも導入されたチャレンジ制度

ビデオ判定そのものにデメリットはあるものの、チャレンジ制度にはそれを上回るほどのメリットがあります。

チャレンジ制度は2014年からメジャーリーグにも導入されましたが、思っている以上の効果が発揮されているんだとか。

開幕から2週間で185試合が行なわれ、84個の判定がビデオで確認され、そのうち28のジャッジが覆された

引用元　http://number.bunshun.jp/articles/-/813975

イチロー（ヤンキース）が開幕早々、チャレンジによってアウトがセーフに変わるなど、日本人選手を追いかけるだけでこのチャレンジ制度に出くわすことができる

引用元　http://okmusic.jp/#!/news/36583

日本にはいつ導入される？

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現在日本のスポーツ全般において、チャレンジ制度は導入されていません。

日本のプロ野球では審判員が必要と認めた場合に判定にリプレー映像が使用されるが、チーム側からビデオ判定自体の要求はできない。また、リプレー映像が使用できるのは１２球団の専用球場とほっともっとフィールド神戸のみで、本塁打か否か、外野フェンス際の打球がフェンスに当たったか直接捕球されたかの判定に限られる。

引用元　http://matome.naver.jp/odai/2139911155793383401

ところが先日（9月12日）行われた広島対阪神の試合。

そこで発覚した誤審判定を受けて、NPB（日本野球機構）はチャレンジ制度の導入を検討している旨の発言をしていたそうです。

日本野球機構（ＮＰＢ）は１４日、１２日の阪神―広島２０回戦（甲子園）でビデオ判定の結果、三塁打と判定された打球は本塁打の誤りだったと発表した。試合は２―２の引き分けで成立しており、記録の訂正は行わない。熊崎勝彦コミッショナー（７３）は都内で行われたオーナー会議後の記者会見で謝罪した上で、チャレンジ制度の導入やビデオ判定の適用範囲拡大とともに包括的に再発防止へ議論を進める方針を示した。

引用元　http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150915-00000001-spnannex-base

結局、具体的にいつチャレンジ制度が日本（のプロ野球界）に導入されるのかは分かっていませんが、そう遠くないうちにチャレンジ制度の話は進んでいきそうな気がしますね。